東京つばめ鍼灸のブログ(表)( ´∀`)

完全無所属・無宗教な院長が不定期に更新中。

コ〇ナの嘘と本当

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コ〇ナの影響でかなりヒマになった。今年の4月から来院患者数がほぼ半減し、6月に入ってから徐々に患者が戻りつつあるものの、それでも例年に比べるとまだまだ少ない。

 

2020年5月5・15日合併号の東京保険医新聞が行った緊急会員アンケート結果によると、9割超の医院で患者が激減し、経営困難に陥っている病院が相当数みられるそうだ。また、「消毒用エタノール製剤が4週間以内になくなる」と回答した医院が72.5%を占め、かなり切迫した事態が明らかになっている。

 

東京都においては、緊急事態宣言が出されたあと、休業要請が出されたわけだけれど、鍼灸院は、日本の法律上の定義では医療機関に該当しないにも関わらず、医療機関と同様、給付金支給の対象外となった。

 

マスコミに恐怖を煽られた国民は、病院のみならず、鍼灸院へ行くことも避けるようになった様子で、今年またコ〇ナの第二波が来るとしたら、かなりの数の病院、鍼灸院が廃業を迫られることになるかもしれない。

 

ここ数ヶ月、世界各国で発信されているコ〇ナ関係のニュースをかき集めるようにして観てきたわけだが、5月頃から、何かがおかしいと気が付くようになった。

 

例えば、コ〇ナウイルスの直径は約1万分の1ミリ、約0.1μmであると発表されているから、理論上は、この微小なウイルスを捕捉できるのはN95レベル以上のマスクのみであるということになる。

 

しかしながら、メディアに映る世界各国の要人、有名人、自称感染症の専門家らにおいては、N95レベル以上のマスクを装着している人はほとんど見られなかった。日本の国会議員に至っては、当初は3密状態の審議中でさえ、誰1人としてマスクを装着しておらず、パンデミック中盤になった頃、慌てた様子で、突如として全員がマスクを装着するようになった。

 

一般市民よりも、遥かに生への執着が強そうな「上級国民」たちが、人類史上最強と謳われる「正体不明」のウイルスを前にして、己の命を守るための、最大限の防御策を講じぬという光景は、あまりにも不自然だ。

 

実際に国会が閉会するまで、某首相は給食当番でもないのに、PM2.5さえ捕捉不能な給食当番用マスクを装着していたし、某副総理に至っては、へそ出しならぬ鼻出しスタイルマスク、某都知事に至っては穴あきレース素材マスクを装着していた。ちなみに、ツイッターでは上記2名の政治家が審議中継終了後、かったるそうにして、即座にマスクを外す映像がアップされている。

 

 

巷ではウイルス捕捉性能が疑わしい、マスク素材には不適切な各種素材でやっつけ的に作られた怪しいマスクが流通しているし、「3密は避けて下さい!」と密になりながら渋谷を徘徊する役人を見ていると、コ〇ナは本当に恐ろしいウイルスなのであろうか、という疑念がフツフツと沸きあがってくる。

実際に、最も感染症のリスクが高いと思われるガン専門の病院や病棟、ターミナルケア関係の施設、老人介護施設パチ屋、満員電車、歯科医院、路上生活者などでのクラスターがほとんど報告されず、「ある共通点」がみられる一定の場所、施設のみに限り、ピンポイントでクラスターが発生していること自体が不思議でならない。また、一部の芸能人が陽性になるばかりで、何故か国会議員は陽性にならず、国会でクラスターも起きず、外務大臣は空港での隔離を免除されている。

 

www.sankeibiz.jp 

www.youtube.com

WHOは、「コ〇ナは新型インフルエンザウイルスよりも致死率が10倍高い」と言っていたから、単純に考えてみても、インフルエンザウイルス感染者より、コ〇ナウイルス感染者に出逢う確率の方がはるかに高そうだ。しかし、今のところ、自分の身辺でコ〇ナウイルスに感染した人の話はほとんど聞かない。

 

確かに、有名人が2人、コ〇ナウイルスで亡くなったと報道されたけれど、1人は常習的な喫煙によるCOPDらしき既往症があったようだし、もう1人は末期がんだったとのことで、本当にコ〇ナが原因だったのだろうかという疑念は払拭できない。

 

私の親戚にも、末期がんで入院していた人がいて、すでに余命僅かと診断されていたから、癌や放射線治療による何らかの影響で亡くなるものと覚悟していた。しかし、先月、突如としてコ〇ナウイルス陽性の診断がなされ、「コ〇ナで亡くなりました」という連絡がきた。どういう経緯でコ〇ナに感染したのかは、全くもって不明である。遺体はすぐに火葬する必要があり、コ〇ナウイルス感染予防対策のため、親族でさえも最期を看取ることを病院側に拒否された。

  

エアロゾルで容易に感染し、延々と再陽性を繰り返すという、本当に危険なウイルスであれば、密かに日本が誇る防毒マスクメーカーのシゲマツや興研N95レベルのマスクを増産させ、まずは「上級国民」がN95マスクを奪い合うようにして取り合い、頬に隙間ができぬように、しっかりと装着しているはずだ。

 

そして、「上級国民」の安全が確認されたのち、彼らの生活を支える「年貢」を納める一般市民が、最凶のウイルスによって「年貢」を納め損ねぬよう、N95マスクを全戸へ無料配布するだろう。

 

受付やレジにビニールカーテンを設置したり、フェイスガードや使い捨て手袋を装着せねばならぬほど、危険性の高いウイルスなのであれば尚更のこと、ミャンマーで作らせたと言われる、検品不良かつ、不衛生かつ、ウイルス捕捉能力が皆無に等しい布マスクなどを配ることなど、あり得ないだろう。

eetimes.jp

 

ちなみに、466億円もの血税を投入し、そのうち再検品に8億円、使途不明金が約248億円とされた素晴らしいアへノマスクは、厚生労働省によると今月15日までに「おおむね配達が完了した」そうだが、私にはまだ届いていない。

 

アメリカではコ〇ナウイルスがフェイクであるという噂が流れ、病院はコ〇ナウイルス関係の給付金(コ〇ナ患者1人につき、入院しただけで1.3万ドル(約140万円)、人工呼吸器を使用した場合3.9万ドル(約420万円))を貪るために、コ〇ナウイルス患者を水増ししているのではないかという批判が噴出したそうだ。

www.bbc.com

 

ドイツなどでもコ〇ナに反発するでもが起きている。

 

news.yahoo.co.jp

 

また、アメリカでは、日本の厚労省にあたるDepartment of Healthから、死亡診断書の改ざんを要求された(コ〇ナ患者水増し)として、ある医師が告発している。

www.youtube.com

 

一方、日本においても、コ〇ナウイルス患者を受け入れた病院には、かなりの額の交付金が給付されることになっている。医療従事者個人への給付金の支給も決定した。経営状況が芳しくなかった病院が、コ〇ナ患者を水増しする可能性は否定できない。

https://www.kantei.go.jp/jp/content/20hosei04-21-23.pdf

 

また、日本では死因が別にあったとしても、コ〇ナウイルスで死亡したことにするよう、厚労省が各自治体に、通達を出していたことが明らかになっている。

www.yomiuri.co.jp

newstopics.jp

 

情報のソースが不確定かつ不明確であるのに、コ〇ナの恐怖を意図的に煽っているかのような、偏向報道も少なくない。

www.asahi.com

 

結局、上記の報道があった翌日、大阪府知事は「3人の医者がコ〇ナの治療をして、お亡くなりになられたという情報はつかめていない」と発言している。

www.asahi.com

 

コ〇ナ騒動の一方で、スーパーシティ法案が水面下で可決されており、コ〇ナは超監視社会への布石にすぎない、という見方も出てきている。確かに、某国では現在、5Gの基地が1週間に1万基以上のペースで建設されており、コ〇ナパンデミックを境に、個人データの収集が加速したようだ。

www.nikkei.com

hbol.jp

 

実際に、大阪の地下鉄では昨年から、大阪メトロの社員を対象に、顔認証で開閉する改札機を実験的に導入している。2024年度までに、顔認証チケットレスの改札を全駅に導入させる予定らしい。ちなみに、スーパーシティの要となる5Gの設置も進んでいるようだ。

mainichi.jp

日本においても、国を挙げて電子マネー導入をゴリ押ししたり、本来必要性が低い場所にも監視カメラを設置したり、マイナンバーカードと個人口座、スマホさえも紐づけしようと画策しているのは、某国と同じ流れにもってゆくつもりなのかもしれない。

www.zenshoren.or.jp

実際に、某国では大活躍したコ〇ナウイルス専用接触追跡アプリは、個人が尊重されるアメリカにおいては、国民がデモなどで抵抗を見せているためか、まだ導入されていないようだ。

www.newsweekjapan.jp

 

とうとう高速道路も有人ブースが廃止され、コ〇ナを理由にして、全てETCにするつもりらしい。

this.kiji.is

 

一方、情報弱者の多い日本においては、政府によって知らぬ間にスマホ用アプリが導入され、すでにダウンロードしている国民が少なからず存在するようだ。何より、このシステムが第三者によってハッキングされる可能性や、陰性者が陽性者として誤登録されて隔離される可能性、将来的に権力者の都合の良いように乱用される可能性はゼロではないわけで、リスクについての十分な説明がないまま、ダウンロードをゴリ押しする御役所の姿勢には強い違和感を覚える。

www.itmedia.co.jp

 

ちなみに、お隣では警察専用の「AI眼鏡」がすでに採用されており、この眼鏡を装着していれば、視界に入った国民の名前、個人番号、住所、犯罪歴など、諸々の個人情報をドラゴンボールスカウターの如く、瞬時に確認できるそうだ。この眼鏡はいわゆる「黑科技」の1つだが、個人情報収集のための科学技術に関しては、日本の遥か先を行っている。

baijiahao.baidu.com

 

近い将来、GPS入りの極小マイクロチップを全国民の体内に埋め込み、仮想通貨でベーシックインカム導入という流れになれば、もう完全に、国民は一部の権力者の手の内に収まってしまうだろう。ちなみに、日本では10年以上前に、某企業が直径0.05mm、厚さ5μmのマイクロチップ作成に成功している。北欧では数年前から人体へのマイクロチップ埋め込みが実用化されているし、日本でもすでにペットへのマイクロチップ注入が実用化されているから、このまま国民の意識が変わらなければ、ヒトへの実用化もそう遠くはないかもしれない。

www.youtube.com

  

 

 

まるでSFみたいな話だが、某大企業がタトゥータイプのマイクロチップを体内に埋め込むことを見据えたかのような技術で、実際に特許を取っているという話や、

https://patentscope2.wipo.int/search/en/detail.jsf?docId=WO2020060606

www.youtube.com

news.bitcoin.com

 

 

科学的根拠に乏しい怪しげな新型コ〇ナワク〇ンの国民全員への強制?接種を2021年前半までに実施させようと企んでいる日本政府の、異様なほどの焦り具合を鑑みると、「これは陰謀論である」と騒ぐ輩は、すべて工作員なのではないかと疑ってしまう。

 

子宮頸がんワク〇ンの副作用で人生を台無しにされた人々が集団訴訟を起こしたことは記憶に新しいが、新型コ〇ナワクチンの副作用についての十分な説明がないまま、強制接種させるとなれば、国民の反発は必至だろう。

www.sankei.com

 

最近叫ばれ続けているソーシャルディスタンスについても、国民同士の距離を一定間隔とらせることにより、GPSや監視カメラによる個人の識別を容易くしようという魂胆があるのではないか、という鋭い指摘もある。そうであるならば、いずれはコ〇ナウイルスが収束したことにして、マスクを外すよう世論の誘導があるだろう。

  

ちなみに、コ〇ナ予防ワクチンは昆虫細胞などを用いて抗原となるたんぱく質を作成する手法で開発が進められており、まずは医療従事者を対象に供給開始させようとしているらしい。

www.yomiuri.co.jp

 

また、アへ政権はどさくさに紛れて、憲法改正まで目論んでいるようだ。

www.nikkansports.com

 

 

ちなみに、日本の某自動車メーカーが某県でコネクティッドシティと呼ばれる未来都市の建設に着工するのは、2021年からだと言われている。

project.nikkeibp.co.jp

 

一方、カナダのトロントではスーパーシティ構築によって、一部企業に個人情報がすることへの反発からデモが起こり、整備を目指していた某企業が撤退している。

www.tokyo-np.co.jp

 

そういえば、スーパーシティ法案についての話題がヤフーのトップニュースに出たのは、可決された直後だった。国民にとって不利益が多い法案を無理矢理通過させようとする時は、必ずと言って良いほどスピン報道がなされるから、「未確認飛行物体が現れた!」などの怪しげなニュースが突如として報道された時は、宜しくない法案が通過しようとしている可能性が高い。

biz-journal.jp

 

日本ではコ〇ナが流行り出したとされる当初は、「感染力が弱い」と報道されていたものの、のちには「陽性者に近寄ると数秒で角膜から感染する最強のウイルスだ」などという報道がなされ、最終的には一転して、「微陽性」だとか「無症状だから安心して下さい」などという一貫性のない報道が目立つようになった。

 

そもそも、ウイルス感染の定義上は、陽性(positive)か陰性(negative)しかないはずで、個人的には「微陽性」という用語自体に違和感を覚えるわけだが、このことについてツッコミを入れる人は、あまりいない。

 

コ〇ナの専門家会議では、本来残すべき議事録が記録されていなかったり、速記録を開示請求したものの、ほとんどの内容が黒塗りで、国民に知られては不味いようなことを話し合っていたと疑わざるを得ない。

oshidori-makoken.com

 

しかも、コ〇ナの第2波が来るなどと騒いでいるこの時期に、あたかも証拠隠滅を図るかのように、突如として、この専門家会議は廃止されることとなった。

mainichi.jp

jbpress.ismedia.jp 

科学的な根拠が乏しく、未だ正体がハッキリとしないウイルスであるのに、なぜに副作用が危ぶまれているワクチンや、その他の薬剤の投与を急ぎ、新しい生活様式への移行を執拗に迫る必要があるのだろうか。ちなみに、米ツイッター社は、新型コ〇ナウイルスに関する「偽情報」を削除対象とすることを決めたそうだ。

www.itmedia.co.jp

 

  

 

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